大きな地震のニュースが流れるたび、「この家は、本当に大丈夫だろうか…」と不安に感じたことはありませんか。
地震列島とも呼ばれる日本で暮らす私たちにとって、住まいの「骨組み」が命を守る盾となることは、何よりも大切なテーマです。
東日本大震災以降、耐震診断の重要性が改めて認識されるようになりましたが、特に日本の住宅で最も多い木造住宅は、地震に対して特有の注意点があるのも事実です。
こんにちは、一級建築士の高橋健一です。
これまで17年間にわたり、250件以上の住宅の耐震診断や補強設計に携わってきました。
この記事では、私の経験から導き出した「家族を守るために、木造住宅オーナーが知っておくべき5つのこと」を、専門家の視点から分かりやすく解説します。
この記事を読み終える頃には、漠然とした不安が具体的な知識に変わり、ご自宅の安全を守るための第一歩を踏み出せるはずです。
木造住宅と地震のリスク
旧耐震基準の住宅が抱える危険性
まず知っておいていただきたいのが、「耐震基準」には大きな違いがあるという事実です。
特に注意が必要なのは、1981年5月31日以前に建築確認を受けた建物に適用されていた「旧耐震基準」です。
この基準は、震度5程度の地震で建物が大きな損傷を受けないことを想定していました。
しかし、建物の倒壊・崩壊に至るような、震度6強以上の大規模な地震は想定されていなかったのです。
「1981年」が分かれ目になる理由とは？
1978年に発生した宮城県沖地震の甚大な被害を教訓に、建築基準法は大きく改正されました。
そして、1981年6月1日から導入されたのが「新耐震基準」です。
この新基準では、震度6強から7程度の大規模地震が発生しても、建物が倒壊・崩壊せず、中にいる人の命を守れることが最低限の目標とされました。
つまり、1981年を境に、地震に対する建物の「粘り強さ」の基準が根本的に変わったのです。
木造特有の構造的弱点と被害事例
木造住宅は、柱や梁、筋かいといった部材で構成されていますが、そのバランスが非常に重要です。
例えば、壁の配置が偏っていたり、1階に大きな窓や車庫があって壁の量が少なかったりすると、地震の揺れが特定の場所に集中し、そこから倒壊につながるケースがあります。
実際に、過去の大地震では、旧耐震基準の木造住宅に被害が集中しました。
壁が少なく開放的な間取りの1階部分が押しつぶされるように倒壊する「1階層崩壊」は、その典型的な被害例です。
安心は、まず建物の“骨組み”から。
ご自宅の建築年を確認することが、すべての始まりです。
耐震診断とは何か？
耐震診断でわかる「家の健康状態」
耐震診断とは、いわば「家の健康診断」です。
専門家が現地を調査し、図面と照らし合わせながら、大規模な地震に対してどの程度の耐力があるのかを評価します。
この診断によって、建物の強さを示す「耐震評価点」が算出されます。
この点数を見ることで、ご自宅がどのくらいの震度の地震に耐えられるのか、どこに弱点があるのかといった「家の健康状態」が客観的に分かります。
診断の流れ：現地調査から結果報告まで
耐震診断は、一般的に以下のような流れで進められます。
- ご相談・図面の確認：まずはお客様から建物の状況や不安な点をお伺いし、設計図書（図面）を確認します。
- 現地調査：専門家がご自宅を訪問し、基礎の状態、壁の配置や量、建物の劣化状況（ひび割れ、雨漏り、シロアリ被害の痕跡など）を目視で調査します。
- 構造計算・評価：現地調査と図面の情報を基に、専門的な計算ソフトなどを用いて建物の耐震性能を数値化します。
- 結果報告・補強提案：診断結果を分かりやすくご説明し、もし補強が必要な場合は、具体的な補強方法や費用の目安をご提案します。
専門家の視点から見る「見落としがちなポイント」
私たちが診断で特に注意して見るのは、図面だけでは分からない部分です。
例えば、基礎に入っているはずの鉄筋が実は入っていなかったり、湿気によって土台の木材が腐食していたりといったケースは少なくありません。
また、屋根の重さも重要なポイントです。
重い瓦屋根は、地震の際に建物を大きく揺らす原因になります。
こうした見落としがちなポイントをプロの目でチェックし、建物の本当の実力を評価することが、私たちの重要な役割です。
耐震診断で得られる安心と気づき
診断は「不安の可視化」ではなく「安心への第一歩」
「診断を受けたら、悪い結果が出て余計に不安になるのでは…」
そう心配される方もいらっしゃいます。
しかし、私は常にお伝えしています。
診断は、不安を煽るものではなく、「安心への第一歩」であると。
どこに弱点があるか分からないまま漠然と不安を抱え続けるのと、弱点を正確に把握して対策を立てられるのとでは、心の持ちようが全く違います。
診断は、ご自宅の現状を正しく知り、未来の安心を手に入れるための、最も確実な手段なのです。
家族と将来のために必要な“備え”としての価値
耐震診断や補強は、決して安い投資ではありません。
しかし、これは命と財産を守るための「見えない投資」であり、将来への大切な“備え”です。
万が一、大地震に見舞われたとき、この家なら家族を守れるという確信があるかどうか。
その安心感こそが、耐震診断がもたらす最大の価値だと私は考えています。
過去の地震で救われた住宅の実例紹介
2016年の熊本地震では、新耐震基準の建物でも倒壊例が報告され、衝撃が走りました。
しかしその一方で、適切な耐震診断を受け、補強工事を行っていた多くの住宅が、大きな被害を免れたことも事実です。
私が以前担当したお客様も、診断後に壁の補強と金物の設置を行ったことで、近隣で大きな被害が出る中、ご自宅とご家族の無事を守ることができました。
「あの時、高橋さんの勧めで診断して本当に良かった」という言葉は、今でも私の胸に深く刻まれています。
診断後の選択肢：補強・改修の具体策
よくある補強方法とその効果
診断の結果、補強が必要と判断された場合、主に以下のような方法があります。
- 壁の補強：筋かいを入れたり、構造用合板を張ったりして、地震に抵抗する「耐力壁」を増やします。
- 接合部の補強：柱と土台、柱と梁などが地震の揺れで抜けないよう、専用の金物でしっかりと固定します。
- 基礎の補強：ひび割れを補修したり、無筋の基礎に鉄筋コンクリートを打ち増ししたりして強化します。
- 屋根の軽量化：重い瓦屋根を、軽い金属屋根などに葺き替えることで、建物全体の揺れを小さくします。
補強費用の目安と自治体の助成制度
耐震補強工事の費用は、工事の内容や建物の規模によって様々ですが、一般的な木造住宅で100万円～200万円程度が一つの目安となります。
ここでぜひ知っておいていただきたいのが、多くの自治体で耐震化を支援する助成制度が用意されていることです。
耐震診断や補強工事にかかる費用の一部を補助してもらえます。
例えば、診断費用は上限15万円程度、改修費用は上限100万円を超える補助が受けられる自治体もあります。
お住まいの市区町村のウェブサイトを確認したり、担当窓口に問い合わせてみたりすることをお勧めします。
実際の工事にかかる期間と注意点
工事期間は、補強の規模にもよりますが、1ヶ月～3ヶ月程度が一般的です。
多くの場合、住みながらの工事が可能ですが、工事内容によっては一時的な仮住まいが必要になることもあります。
助成金を利用する際の最も重要な注意点は、必ず工事業者に依頼する前に、自治体へ申請を行うことです。
契約後の申請は認められないケースがほとんどですので、まずは相談から始めましょう。
そして、何よりも大切なのが、信頼できる専門家や業者に相談することです。
耐震診断から補強設計まで一貫して対応してくれる専門家は心強い存在となります。
例えば、耐震診断と補強設計を専門とする一級建築士事務所である株式会社T.D.Sのような専門会社の情報を参考に、ご自身の状況に合ったパートナーを見つけることが、安心して工事を進めるための鍵となります。
自宅の安全性を考える5つのチェックポイント
1. 建築年と図面の有無を確認
まずは、ご自宅が1981年6月1日以降に建てられた「新耐震基準」の建物かを確認しましょう。
法務局で取得できる建物の登記簿謄本で建築年が分かります。
また、設計図書（確認済証や検査済証、設計図面）が保管されているかも重要です。
2. 壁の配置やバランスに注目
1階の間取り図を見て、壁が東西南北にバランス良く配置されているか確認してみてください。
南側ばかりに大きな窓が集中しているなど、壁の配置に偏りがあると、ねじれるような揺れに弱くなります。
3. 屋根材と重心の関係を知る
屋根は軽い方が、建物の重心が低くなり、地震の揺れに対して安定します。
重い土瓦やセメント瓦の屋根は、軽い金属屋根などに比べて不利になる場合があります。
4. 基礎の状態と劣化をチェック
建物の外周を歩いて、基礎に大きなひび割れがないか確認しましょう。
幅0.5mm以上のひび割れや、鉄筋が錆びて露出しているような状態は注意が必要です。
5. 家族構成と避難計画もセットで見直す
建物の安全性と同時に、家具の固定や避難経路の確認も重要です。
特に、寝室や子供部屋には背の高い家具を置かない、出口を塞がないといった対策はすぐにでも実践できます。
まとめ
今回は、木造住宅のオーナー様に知っていただきたい耐震診断の基本と、実践的な対策について振り返りました。
- 1981年を境に耐震基準は大きく異なる
- 耐震診断は、家の健康状態を知るための「健康診断」
- 診断は不安を煽るものではなく、「安心への第一歩」
- 補強工事には、自治体の助成制度を活用できる
- まずは自分でできるチェックから始めてみることが大切
私の恩師である構造設計家は、常々こう言っていました。
建物は、そこに住む人を守る“盾”でなければならない。
あなたの住まいという“盾”を、確かなものにするために。
そして、かけがえのないご家族の命と、これからの暮らしを守るために。
「うちは大丈夫だろう」と思い込まず、まずは専門家に相談してみるなど、具体的な一歩を踏み出してみませんか。
その小さな行動が、あなたとご家族の未来を大きく変えるはずです。
参考文献
最終更新日 2025年7月31日 by rauhan